教育研究
SIT研究ビジョン
企業等との受託?共同研究件数と文部科学省科学研究費助成事業件数
テクノプラザの整備と支援
理工学系教職員の能力開発に貢献
私立理工系唯一！
文部科学大臣より「理工学教育共同利用拠点」として再認定
2016 年に同拠点として3 年間の認定を受けて以来、学内外に向けて理工学分野のプログラムを実施したほか他大学からの講演依頼や相談にも対応するなど、理工学教育のモデルとして全国展開されている取り組みと実績が再評価されました。
※認定期間（継続）：2019 年4 月1 日～ 2024 年3 月31 日
教育の質を保証
「大学教育再生加速プログラム（AP）」最終評価で最高「S」評価
2016年度（採択時）?? 2019年度（事業終了実績）
S 評価を受けた取り組みは、事業全体で19 件（約26%）でした。
※テーマⅠ（アクティブ?ラーニング）?Ⅱ（学修成果の可視化）複合型
学生の主体的学修を促す
4年間の体系的な
アクティブ?ラーニング改革国際通用性のあるコースナンバリング、双方向システムによる大人数講義へのアクティブラーニングの導入など
学生の学修成果の可視化と、
単位認定に必要な授業外学修
（予習?復習など）時間の保証ポートフォリオの改修や、授業外学修時間を明示するシラバスの提示、学修時間の登録機能などを搭載した学修マネジメントシステム（LMS）の運用開始など
推進体制の強化
継続的なアンケートおよび改革へのフィードバック実施、アクティブ?ラーニング＆アセスメント?オフィス開設、専任教職員配置、教職学協働の教育改革ワークショップの実施など
芝浦工業大学の近年の教育研究改革に対する評価
芝浦工業大学が日本一！
「私立大学等改革総合支援事業」7年間の選定タイプ数がトップ
教員?職員?学生が協働で教育研究改革を進め、文部科学省から高い評価を得ており、「私立大学等改革総合支援事業」において2013年は全3タイプ、2014年からは毎年4タイプで選定。本事業の開始以来7年間の採択タイプ数は27となり、全国から申請のあった652校の中でも芝浦工業大学がトップです。全申請大学の得点分布から見る、芝浦工業大学の位置
2019 年度選定タイプ
タイプ? 特色ある教育の展開
学修成果の可視化に基づく教育?法の改善、入学者選抜、高大接続改革
学長のリーダーシップのもと「理工学教育日本一」、「グローバル理工学教育モデル校」を目指して、教職学協働(教員?職員?学生)の教学マネジメント体制を構築。 ICTを活用した双方向授業やアクティブ?ラーニングの体系化、教員のみならずTA（ティーチングアシスタント）を含めた教育スタッフへのFD?SDの積極的な実施など、 ?学生が何を学んだか?を大切にし、それを分析、評価、可視化して教育の質保証?向上に取り組んでいます。
企業のデータを基にした実践的なデータサイエンス教育や課題解決型学習（PBL）、実務家教員のカリキュラム編成への参画や必修科目として実施するインターンシップなど、「社会に、世界に学ぶ」建学の精神と人材育成目標を実践しています。タイプ? 特色ある高度な研究の展開
社会的要請の高い課題解決?イノベーション創出へ寄与する?度な研究を基軸とした特色化?機能強化
研究者（教員）の国際公募や、ライフイベントを経験した研究者の復帰支援など、人材の多様性確保を推進。
合わせて国際的な研究拠点を整備するなど、積極的な国際共同研究を進めています。
2018年度の国際共著率は研究成果全体の26.2%で、この5年間で6.3ポイント増えるなど、「知の創造拠点」としての研究力強化に注力しています。
タイプ? 地域社会への貢献
地域と連携した教育課程の編成や地域の課題解決に向けた研究の推進など、地域の経済?社会、雇用、文化の発展に寄与
「地の創造拠点」として、積極的に大学の知的?人的資源を還元。
地域の防災に関わる人材育成への寄与、地域の観光産業振興、教員の地域業績への参画など、まちづくりに大学として参画しています。
また、地域の課題解決を授業?研究のテーマとしたり、カリキュラム編成にあたって地域の意見を聴取したりするなど、地域との実質的な連携を進めています。
タイプ? 社会実装の推進
産業連携本部の強化や企業との共同研究?受託研究、知的財産?技術の実用化?事業化、産業界と連携した社会実装の推進
企業との共同研究や受託研究などに学生も参画し、数多くの産学連携の実績を残しています。
また、技術経営（MOT）教育を全学的に展開し、アイディアの実用化?ビジネス展開によって社会実装につなげる教育を行っています。
その他、210を超える国内外の企業や大学とともに「GTIコンソーシアム」を組み、共に人材育成に取り組んでいます。